第1回 APRの計算方法

こうしてみると、金利が低い住宅ローン商品のほうが、総支払額、APRともに低くなっていることがわかります。
なお、APR計算上の注意点として、借入期間中の全ての期間について適用金利を指定する必要があります。変動金利の場合、半年間の固定期間が終了したら金利が見直されるため、本来であれば金利を確定することはできませんが、その後も引き続き変動金利を適用し、最初の金利が借入期間終了まで変わらないものと仮定しています。日本においては、APRについて一部固定金利、変動金利にかかわらず固定期間終了後の適用金利をどうするか、ガイドラインはないようです。そこで私はこの事例において、変動金利を適用することとしています。このときの変動金利に金利引下げなどの優遇制度があれば、それを適用して計算することを忘れないでください。

では次に、諸費用や借入期間に違いがある場合の比較をしてみましょう。