太陽光発電を考える

今、電気は私達に大きく関わっています。 原子力発電の是非に関する問題、地球環境問題(CO2の削減への取り組み)など、社会の様々な側面で、太陽光発電に再び脚光が当たっています。 あらためて太陽光発電について考えてみましょう。
  1. 太陽光発電では、まず太陽光エネルギーを太陽電池(モジュール)が直流電力として発電します。
  2. 1m²辺りの発電量を1000Wを100%としてパーセントで表示します。これを「モジュール変換効率」といいます。
  3. 太陽電池(モジュール)の性能比較
  4. 「モジュール変換効率」を用いて、1m²当たりの発電量で比較します。
    「例」モジュール変換効率が20%であれば、1m²あたりに200W発電できます。
    この発電量を合計してシステム容量といいます。 製品カタログなどで、「○○kwシステム」と記載されているのは、システム容量の大きさです。
    ただし、これは太陽光エネルギーが最も多く得られる場合の発電量なので、実際には、これを下回っている時が大半です。

売電

売電メーター(電力会社に売電した量を記録)、買電メーター(電力会社から買電した量)のそれぞれのメーターごとに電力量が記録されます。
余剰電力は、通常の料金とほぼ同じ電力単価で買い取ってくれます。

2012年2月時点の国の施策では、住宅に太陽光発電システムを設置してから向こう10年間、設置した時点で定めた買取単価で余った電力を売電できます。

「例」
買取単価が42円/kWhだとすると、2011年度に太陽光発電システムを設置した人は、余った電力を、向こう10年間、1キロワットあたり42円で売電できます。
(10年間を経過した後は、国からの具体的な方針の明示がなく、現時点では不明です。)

太陽光発電の普及

太陽光発電システムの設置価格はここ数年で徐々に下がってきています。
それに伴い、一般家庭での設置割合は増加し、普及率が上昇傾向にあります。

補助金

  1. 国(太陽光発電協会)、東京都、地方自治体(市町村)による補助金制度があります。
  2. 導入を予定している太陽光発電システムの公称最大出力(W)の数字から補助金交付額の目安を求めることができます。
    太陽光発電協会 住宅用太陽光発電補助金 (平成20年度~平成25年度 J-PECへの申請分)

補助金の手続きの流れ

太陽光発電設備の思わぬ効果?

  1. 2011年の東日本大震災をきっかけに、電気の大切さを再認識し、発電に関心を寄せるようになりました。
    その効用として、省エネ意識、また地球環境を保全するという意識が高まることが期待されます。
  2. 太陽光発電は、地震や台風などの災害で都市ガスや電力会社からの電力供給が停止した場合でも、太陽光さえあれば日照量に応じて発電した電気を自家発電による非常用電源として使用できる。
  3. 非常用電源としての可能性
    昨今急速に需要を伸ばしているのが、蓄電池付きの太陽光発電システムです。
    近年の技術の進歩によりマンションのベランダに設置できるほどに小型化し、価格も比較的求めやすい価格に下がったこと、また2011年の大震災時に自家発電装置の必要性が見直されたことなどから、一気に需要が伸びています。
    蓄電された電力は専用のコンセントから供給されます。